日本郵船と新日本石油は08年8月26日、海上輸送におけるCO2削減の一環として、共同で船舶の推進動力用電力の一部を太陽光エネルギにより賄うシステムの開発を進めることで合意した、と発表した。
　日本郵船では海上輸送全般における再生可能エネルギの利用も含めて、次世代省エネ船の研究開発が大きな課題となっている。一方、新日本石油ではシステム・インテグレータとして、再生可能エネルギの一つである太陽光発電システムの新たな市場開拓および製品開発が重要な課題となっている。こうした両社がもつ課題を背景に、08年12月19日に竣工予定の自動車運搬船を対象として、共同プロジェクトを発足させることにした。船舶への太陽光発電システム設置は塩害や振動など設置環境が過酷なことから、これまで乗組員の居住区での生活用途に限られていたが、このプロジェクトでは総発電量40kWの太陽光発電システムを搭載し、船内系統(440V)に連系させて、実証実験を開始する。トヨタ自動車からは、自動車のライフ・サイクルにおける環境負荷の軽減の一環として、完成車輸送におけるCO2排出の削減を目的とした同プロジェクトに荷主として支援される予定。
　共同プロジェクトの概要は以下の通り。
(1) 実験内容
・海上を航行する船舶という塩害、風圧、振動にさらされる過酷な条件下での、太陽電池モジュールの耐久性検討、耐振動性能の検討
・太陽光発電、船内電力系統のデータ収集による大容量の太陽光発電搭載に向けた最適なシステムの検討
・CO2削減効果の実証

(2) 搭載船舶：08年12月19日三菱重工業神戸造船所にて竣工予定の自動車運搬船

(3) 設備規模：40kW(モジュール枚数：328枚)

(4) 電力系統連系：将来的に推進動力系となることを視野に440V船内系統に連系

URL：
http://www.nykline.co.jp/news/2008/0826/index.htm
http://www.eneos.co.jp/company2/press/2008_2009/20080826_01_0952366.html